2013年01月01日

青空文庫に柳田国男「遠野物語」、吉川英治「私本太平記」など登場

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 著作権が切れた文学作品などを無償公開する「青空文庫」に1月1日、同日で著作権保護期間が終了した柳田国男や吉川英治、室生犀星ら12人の作品が公開された。

【写真:公開された「私本太平記」】

 元日に公開されたのは秋田雨雀「三人の百姓」、飯田蛇笏「秋風」、小倉金之助「黒板は何処から来たのか」、西東三鬼「秋の暮」、妹尾アキ夫「凍るアラベスク」、土谷麓「呪咀」、中谷宇吉郎「雪」、正木不如丘「健康を釣る」、正宗白鳥「心の故郷」、室生犀星「抒情小曲集 04 抒情小曲集」、柳田国男「遠野物語」、吉川英治「私本太平記 01 あしかが帖」。各作家の他作品も公開に向けた作業リストに登場している。

 著作権が保護される期間は著作者の死後50年。期間の計算を簡便にするため死亡の翌年の1月1日から起算されることから、保護期間が終了するのも元日となる。

 青空文庫は、著作者の死後の著作権保護期間を70年に延長しようという動きに反対し、2005年から、パブリックドメインとなった作品を元日に公開している。

 青空文庫の呼び掛け人、富田倫生さんはサイトで、吉川英治作品の公開についての期待が高かったことなどを述べている。電子書籍とタブレットが人気となった昨年は、青空文庫の利用者が増えたことを実感したという。

 電子書籍ストアに青空文庫のファイルが公開されると「水増し」などと指摘されたことに対し、「仲間内では、以来、青空文庫を「水」と呼ぶことが流行った」という。「私たちの活動の目的は、著作権の切れた作品を、使い回しの効くテキストに仕立てて、社会の資源として利用してもらうことだ。四方八方に流れて、そこで人を潤そうと目指すのだから、水は青空文庫のあり方にふさわしい」

 環太平洋経済連携協定(TPP)参加問題で、再び著作権保護期間の延長を要求される可能性が出てきている。富田さんは「だが、たよりなく、まどろこしくは感じられても、デジタルアーカイブでできることを積み上げ、たくさんの人とともにその成果に潤され、その意義を強く自覚することこそ、もっとも根底的な延長への批判たりうるのではないかと思う」と記している。









引用:青空文庫に柳田国男「遠野物語」、吉川英治「私本太平記」など登場



posted by mokapapa0131 at 23:15| Comment(0) | TrackBack(0) | 最新音楽ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年04月21日

中台スマホも日本で攻勢 HTC新機種、国内メーカーさらに苦境





 スマートフォン(高機能携帯電話)で世界シェア5位の台湾HTC(宏達国際電子)が20日、KDDI(au)と共同開発した日本仕様の新機種を5月下旬に発売すると発表した。HTCのスマホはこれまで世界共通仕様だったが、今回初めて日本市場をターゲットにした開発に踏み切った。さらに、携帯基地局やモバイル通信端末で世界トップクラスに立つファーウェイ・テクノロジーズ(華為技術)やZTE(中興通迅)といった中国企業も、日本仕様のスマホを相次ぎ投入。迎え撃つ国内メーカー各社は米アップル、韓国サムスン電子の“2強”に加え、中台という新たな勢力との戦いも余儀なくされそうだ。

 「将来的に、日本のスマホのトレンドをアジア各国へ再輸出することも狙う」

 新機種「HTC J」の発表会で、HTCのピーター・チョウCEO(最高経営責任者)は高らかに宣言した。KDDIの田中孝司社長も「単なる海外人気機種の輸入ではない。日本のスマホ市場のマイルストーンになるだろう」と胸を張った。

 「J」は、処理速度の高いデュアルコアCPU(中央演算処理装置)や米グーグルの基本ソフト(OS)の最新版「アンドロイド4.0」を採用した高級機。日本市場向けに特化し、ワンセグやおサイフケータイ、赤外線通信の機能を搭載した。

 HTCは、2008年に世界初のアンドロイド端末を発売したパイオニアで、11年に4500万〜5000万台を出荷、世界シェアは8.9%(前年比1.8ポイント上昇、米IDC調査)を占めている。

 しかし、韓国サムスンは、同11.6ポイントアップの19.1%(同)に飛躍し、HTCなどアンドロイド陣営を大きく引き離した。

 日本の携帯電話の市場規模は3800万台と世界屈指だが、スマホの普及率はまだ2割強だ。HTCが日本市場向け製品開発に舵を切り、ZTEやファーウェイもワンセグ対応などの取り組みを強化するのは、日本市場でサムスン追撃の活路を開くのが狙い。中台メーカーの攻勢で、日本市場は海外勢の草刈り場の様相が強まりそうだ。

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激安スマホの不思議 なぜこんなに安く手に入るの?


引用:中台スマホも日本で攻勢 HTC新機種、国内メーカーさらに苦境



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2012年03月25日

われらはウルトラ警察隊---福島県警が感謝状

全国の都道府県警察からの特別出向者から成る福島県警『ウルトラ警察隊』に協力した円谷プロダクションに対し3月22日、感謝状が贈呈された。 [関連写真] 福島県警察では、東日本大震災後の県内の治安を守るため、全国22の都道府県警察からの特別出向者計350名で編成される『ウルトラ警察隊』(ULTRA POLICE FORCE)が2月に発隊した。円谷プロ創業者・円谷英二が福島県出身であることから、同県にゆかりのある円谷プロが、ウルトラマンをモチーフとしたシンボル・ロゴの制作・使用について協力した。 これに対し3月22日、福島県警察本部小笠原和美警務部長が円谷プロダクション本社(東京都渋谷区)を訪問し、福島県警松本光弘本部長からの感謝状が贈呈された。 ウルトラ警察隊は、他県から出向して福島県で任務にあたる隊員が、遠い星からやってきて地球を守るウルトラマンとイメージが重なることから、市民に親しみを持たれるよう、その愛称がつけられた。隊員はウルトラマンをモチーフとしたシンボル・ロゴを用いた缶バッジと、銀と赤のウルトラマンカラーの腕章を着用。さらにパトロールカーにもシンボル・ロゴが貼付されている。 福島県警小笠原警務部長は「特別出向者の編成にあたって、福島の人にとって特別な存在であるウルトラマンをイメージしたかった」とコメント。 「発隊前は、出向者がどう受け止めるか心配していたが、発隊式を迎えると非常に喜んでもらえた。また隊員たちが戸別訪問している仮設住宅の住民からも、“遠いところから来てくれたヒーロー”ということが一目瞭然で、ありがたいとの声を頂いている。子供たちが外で遊ぶのが難しい状況で、ヒーローの存在を感じて一緒に戦っているという気持ちは、子供たちの力になる」 《レスポンス 高木啓》 【関連記事】 被災地を守る「ウルトラ・ポリス・フォース」 福島県警が設立 【東日本大地震】ウルトラマン「きみのことは、ぼくや、みんながまもる」 トヨタ豊田社長、世界トップよりも持続的成長 福島県警察本部 特別編集 東日本大震災(東北地方太平洋沖地震) 特別編集 引用:われらはウルトラ警察隊---福島県警が感謝状
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